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アメリカで日本人が仕事をする方法は?

      2016/04/03

 - 国際・海外

海外で仕事をすることに憧れる人は多いと思いますが、日本人が海外で仕事をするにはどんな手続きをしたらいいのでしょうか?まずは、アメリカでの仕事をする方法を調べてみました。

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アメリカで仕事がしたい!日本人の手続きは何をするの?

就労ビザの申請は、企業のサポートが必須!事前に情報収集を!

アメリカで働くには、アメリカが「ビザを発給しても欲しい人材」であることを証明する「就労ビザ」(Hビザ)が必要になります。ビザの申請には必ず就職先の企業のサポートが不可欠です。

アメリカにはたくさんの種類のビザがありますが、それぞれのビザには申請条件があります。企業側もサポートをする手前、「ビザの申請に値する人材なのか」というところを重視しています。そのため、企業へのアピールとして、自分が「このビザを取得するのに相応しい条件がそろっている」と明確に伝えることは大きなポイントになります。

ビザの取得には専門的な知識が必要となり、「移民弁護士」と呼ばれる弁護士に依頼をすることが必要です。費用はほとんどの場合自己負担ですが、企業が負担してくれる場合もあるので確認すると良いでしょう。

◆就労ビザ(Hビザ)の種類

 ・H-1B  (特殊技能職)
 ・H-2A  (季節農業労働者)
 ・H-2B ビザ(熟練・非熟練労働者)
 ・H-3   (研修生)
 ・H-4  (同行家族)

引用元-Dai job.com

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アメリカで働くための必要なスキル

英語力・その他語学力

海外で働くには、英語力は大きなポイントです。アメリカ人と肩を並べて働くには、何はなくともまず「ビジネスレベルの英会話力」は必須です。ビジネスレベルとは、アメリカ人の中に1人で加わって一緒に仕事ができる程度を指します。ネイティブのような英語力は必要ありませんが、意思の疎通ができる程度の会話力は必須です。目安として、TOEIC850点以上あると安心でしょう。
なお、技術職、専門職においては、英語よりも実務経験、技術を重視される傾向があります。
また、英語が得意でない方は、日本語比率の高いお仕事だったり、業界を絞ったりすることで対応をすることができます。
また、語学という意味では、最近需要が高まっているのが中国語、韓国語です。これまで日米間で行われてきたビジネスに、新たに中国や韓国が加わるケースが増えているためです。英語の他にこれらの語学の知識もある方は、就職先の幅がグッと広がります。
また日本在住の海外出身の方はこちらを参考にしてください。

引用元-アメリカで働くために必要なスキル|アメリカ就職・インターンシップ ACO

海外経験

アメリカで働く=海外で生活することです。職場で力を発揮するためには、海外生活に対する適応能力が求められます。海外経験(生活、留学など)をお持ちの方は、企業に対して、海外の適応能力をアピールすることができ、アドバンテージになります。
留学のような長期滞在でなく、単なる旅行の経験であっても、あるのとないのとでは大きく違います。アメリカでもライフラインは日本ほどしっかりしていないところがほとんど。習慣もお店の対応の仕方も違います。そういう違いを肌で知っておくことは大切です。
そして実際に海外に行ったら、日本のやり方にこだわるのではなく、日本との違いを楽しむくらいの気持ちで過ごすのが、海外生活に早くなじむコツです。

社会経験

日本では大学在学中に就職活動をして内定をもらい、新卒として4月に就職。会社が研修を行い、人材育成をするのが一般的です
一方、アメリカでは大学のカリキュラムに企業研修があり、学生の間に企業で働く経験をします。就職活動は卒業してから行い、入社日もバラバラ。イメージとしては日本の「中途採用」に近いでしょう。そのため、会社が人材を育てるといった概念もあまりありません。
つまり、アメリカの就職では即戦力が求められます。ビジネスマナーはもちろんのこと、担当分野の知識と経験が既に備わっていることが必要条件。経歴として、同一の企業で最低2年間の経験はほしいところです。
また、企業が求めているのは、長期的に働いてくれるスタッフです。短期での転職回数が多い方は、まずは日本で一定期間の勤務をされるのがよいでしょう。

最終学歴

ACOでは、まずはJ1ビザという最長18ヶ月働ける研修ビザを取得します。そして、その後も継続して働くためには、就労ビザを取得する事になります。
一般的に就労ビザとよばれているH1-Bビザの申請には、4年制大学卒の学歴が必要となり、企業は長期で働ける人材を確保するために、応募者がH1-Bビザを取得できる学歴かを確認します。
といっても、決して4年制大学卒でないとアメリカ就職ができないわけではありません。あくまで有利というだけです。ビザの種類は他にもさまざまありますので、企業のオファーが取れたときには、その方に合ったビザで働けるようサポートいたします。

何ができるのか

アメリカでは常に即戦力が求められます。そのため「企業営業の新規獲得数○○社の実績があります」、「○○出版社にて○○雑誌の編集を5年間担当した」など、具体的に何ができるのかが明確になっていることが大切です。経験に裏打ちされた「これができる」というものを持つように心がけましょう。
逆に業種や職種が特に定まっていない場合は、まずは自分の経歴でどのようなところからオファーがあるのか、動いてみるのも手です。面接オファーがあれば、その会社で自分は何ができるのかを落とし込んでいきます。
なお、職種としては美容師、ネイリスト、デザイナー、保育士、介護士など、特別な技術や資格を要するポジションは、非常に高い需要があります。最近では、ホームページ制作やそれに伴う画像作成のスキルも需要が高まっています。

引用元-アメリカで働くために必要なスキル|アメリカ就職・インターンシップ ACO

日本人の仕事探しはどうしたらいいの?

日本にいながら、アメリカで仕事を決めるのは、なかなか至難の業です。

また、アメリカにすでに住んでいる人でさえも、ビザなどの問題などから仕事を探すのは難しいものです。その中、少ない仕事探しの方法のひとつとして、インターネットで求人を掲載している会社に直接応募する方法があります。

日本からの応募でも受け付けてくれる会社や、旅行で渡米する機会にあわせて面接設定をしてくれる会社、担当者が日本へ出張する際に、ついでに会って面接してくれる会社などもあるようです。

積極的にアプローチして、まずは面接をしてもらう機会を作りましょう。

■インターネットで求人を掲載しているサイト
・ビビナビ(仕事探し)
・ライトハウス(求人クラシファイド)
・インフォフレッシュ(仕事探し)

多くの企業は、大きく分けて、「人材価値」と「労働ビザが取得できるかどうか」の2つを採用の際に検討をします。

「人材価値」とは、簡単に言うとアメリカにもたくさんの求職者がいる中でわざわざ日本から来る人を雇う価値があるどうかという判断基準で、「労働ビザ取得の可能性」とは、その人の経歴や職種から労働ビザの申請(取得)条件をクリアしているかどうかの判断基準になります。

また、ビザに関しては、あまり詳しくない会社も少なくないので、「労働ビザはお持ちですか?」や「ビザスポンサーは必要ですか?」と聞かれた際に、「自分が何ビザを取得できるのか」など、ビザの知識があれば、話しが早く進みます。

もし企業が「人材価値」があると判断すれば、あとは「ビザ」をクリアするだけです。その際に労働ビザのチョイスとして、Jビザも活用できるビザのひとつになります。

アプローチ中の企業や、選考中の企業へ、Jビザの説明が必要な場合は、企業様から弊社にお問い合わせ頂いても結構ですし、弊社から企業へご連絡させていただいても結構ですので、サポートが必要な場合は、お気軽にお問い合わせください。

引用元-US INTERNSHIP

履歴書の書き方

英文履歴書の書き方

外資系企業や海外の企業に応募する場合、必ず求められるのが、Resume(英文履歴書)とCover Letter(カバーレター)です。英文履歴書はあなたのバックグランドや能力をPRするためのもので、限られたスペースの中で、あなたがいかに応募先の企業に貢献できるかを伝えなければいけません。ぜひ、素晴らしいResumeを作って、アメリカでの就職を実現させましょう!

履歴書作成の注意事項

フォントは Times New Roman が望ましい。
用紙は、A4サイズまたは、北米のLetterサイズを使用する。

1.インターンの氏名と住所は、履歴書とカバーレターの一番上の位置に大き目に太文字で明記する。これは、アメリカの一般的な形式である。
2.履歴書の冒頭には、必ず明瞭な目的(Objective)を明記する。履歴書とカバーレターの内容は、この目的に一貫した流れに基づいたものでなければならない。
3.氏名と住所以外の書式は、基本的に紙面左側に揃える。さらに、各セクションごとに整然とした印象になるようまとめて書く。
4.履歴書の各セクションの間には、読みやすいように適当なスペースを取る。職歴を列挙する際には、必ず各職種の間にスペースを必ず取る。
5.責務(responsibility)と業績(accomplishment)はバラグラフ形式ではなく見出し印(bu11etpoint)を使った箇条書き形式で記入する。
6.各書類の上部には、インターン(本人)の名前を必ず記入する。
7.職歴や学歴は、一事最近のものから順番に書く。
8.ページの上に、”Resume”や”Cover Letter”というタイトルは書かない。
9.年齢/生年月日、未婚/既婚というような個人的情報や視力等の健康状態などは、履歴やカバーレターに書かない。
10.履歴書に”Studied English(a foreign country)”と書かないように注意する。”Studied Abroad”の方がプロフェッショナルな印象になる。
また、1ヶ月や2ヶ月の短期間の場合、期間を書く必要はない。
インターンは、期間よりも自分の経験を強調すべきである。
11.履歴書やカバーレターに、TOEIC、TOEFL、英検の結果は書く必要がない。
多くのアメリカ人は、それらがどのような意味を持つテストか知らない。
12.タイプミスや文法ミスがないように十分注意する。
英語を母国語とする人に校正碓認をしてもらうことがベストである。

履歴書の詳細

A. 学歴欄

学歴を記述する際は、大学名、取得(予定)学位、学部、学科、卒業論文のタイトルなどを記述。
クラブ活動やサークル活動をしていればその内容を詳述。
学生で職歴が無い場合は、大学で取得した講義名を記述。
海外の大学もしくはダブルスクールにより大学の他に高等教育を受けた場合は学歴欄に記述。

B. 職歴欄

職歴欄には企業名、所在地、役職、雇用形態の順で記述。
企業名が一般に知られていない企業の場合は、該当企業の事業内容をその下に論述。
最低3項目はできるだけくわしく簡潔に自分の仕事内容を記述。

*補足)
この時に論述すべき3項目の内容が重複することは避けること。微妙に違う仕事であっても、面接官は仕事の内容の詳細を知らないために同じことが重複されていると勘違いしてしまう。その為に、異なる表現で異なる仕事内容を記述すること。

C. ボランティア・課外活動欄

ボランティアおよび課外活動の欄では、今までに経験してきたことをゆっくり思い出して下さい。

*補足)
例えば、ボーイスカウトや有珠山噴火時のボランティア活動はこの欄に該当します。しかし、この様な明白な課外活動ではなくても記述することは可能です。例えば、大学在学中にサークル活動に参加しており、チラシの原案を考え、印刷し、配ったなどの経験も少々色をつけて課外活動としての記述が可能となります。 もしくは、近所の祭りが行われた時に、その祭りの運営団体の一員として努力したなどは立派な課外活動としても書き上げることが可能です。

D. コンピュータスキル欄

ワード、エクセルなどのアプリケーションの基本操作ができる程度であってもしっかり記述するべきでです。

E. 国際経験欄

海外旅行に行った程度では、確かにレジュメに書き出すには不適切であるかもしれませんが、自分の人生観や進路を変えるほどの旅であったならそれは立派な国際経験に含まれます。何を感じたのか等を記述するべきです。

引用元-WorkUSA

アメリカで仕事探し、応募時・採用後の注意点

■ 応募に際して

– 応募時、レジュメ提出時、インタビューの時に法的に気をつけなければならない事は何ですか?
求職者にとって覚えておくべき一番重要な事は『うそをつかない事』です。学歴や経歴、資格を偽り、それが発覚した場合には雇い主はすぐに解雇する事が出来ます。
さらに重要な事は、イミグレーションのステイタスも決して偽ってはいけません。偽装書類を使う事は連邦法違反であり、犯罪です。連邦政府が監査に入り、全ての従業員に対して記録をとる事もあります。
大企業の管理職クラスの方々も日本での標準採用方法を知ると、アメリカでは違法である事が多く、驚く事が多いのも事実です。日本の常識のままだと、採用において大問題となるような点がとても多いです。例えば、配偶者の有無、子供が欲しいかどうかの質問は採用にあたり差別にあたります。法的な問題は、面接時に限らず、求人広告を掲載する時や紹介をしてもらう時、採用を決める時にも起こりえます。(書類のやりとりや正式な採用を決めた人でない場合も含みます)

■ 従業員として働くにあたり

– 従業員は実際に従業員ハンドブックを全て読まなければならないのですか?
全ての従業員が読むべきです。従業員としての権利と義務を理解することはとても重要であり、従業員ハンドブックは、あなたが知るべき重要な事柄が含まれています。
例えば、勤務中に携帯電話を使用した場合のあなたの勤務先のポリシーは?病気で仕事に行けない場合は?同僚や顧客の文句をLineや他のソーシャルメディアに書くのは会社のポリシーに反する?などです。
さらに重要なのは、従業員ハンドブックは通常ポリシーに従わない場合の結果を教えてくれるものです。懲戒処分や解雇される間に何回遅刻する事が出来るか?他の同僚がしつこく誘ってくる事をマネージャーにレポートしたらどうなるか? 従業員として、無知であることは良くありません。「クビになるなんて言われてません!」と言っても従業員ハンドブックを読むチャンスがあったのであれば通用しません。きちんとハンドブックを読み、貰えない場合はコピーを頼みましょう。

引用元-転職お役立ちガイド

住まいも大事、アパート探しも知っておこう!

日本との違い

アメリカでは不動産業者に頼らず、自分でアパートを探すことが多いですが、ニューヨーク・マンハッタンでは不動産業者を通すのが一般的です。 不動産会社は紹介料を請求するところもあります。
留学生はアメリカではクレジット(信頼度)がないため高額なデポジット(敷金)を請求される事があります。留学生の通常のデポジットは家賃の2倍程度で、残高証明書が必要なことも。アパートによっては家賃の4、5倍請求してきたり、クレジットがないと貸し出してくれないこともあります。

アパートの見つけ方

アメリカのアパートは、建物が古いからと言って家賃が安くなるとは限りません。もちろん、都市による違いも顕著で、ニューヨーク州ひとつをとっても、マンハッタンを中心として東側にクイーンズ、ブルックリン、北側にブロンクス、また、西側にはニュージャージー州が位置しており、地域によって治安、家賃相場も大きく異なってきます。

ニューヨークでの家探しは時間の節約とトラブル回避のため、不動産業者を利用するのが効率的です。掲示板等を使い個人で探す方法もありますが、全体的に物件数が少ないため、見つかるまでに時間がかかります。一人暮らしの物件で不動産を通す場合には、ここに一年間の家賃の15%を相場として仲介手数料が発生します。(ルームシェアの場合の手数料は不動産エージェントによって異なります。)

一方、カリフォルニアなどでは、インターネットを使って空き物件を検索し、見学の予約を取って見に行ったり、住みたい地域をまわってFor Rentのサインが出ているアパートに直接コンタクトを取ったりします。不動産業者を使う場合もありますが、自分の足で見つけることも多いです。ニューヨークと異なり、基本的にルームシェアを扱う業者は無いのでインターネットなどの掲示板で探し、自分で契約まで相手とやりとりをします。

このように、アメリカでは都市によって不動産事情は大きく異なるので、それらを踏まえた上で物件を探したり、契約したりしましょう。

アパートを選ぶ条件

地域について
安全な地域か
バス、電車で通学する場合はバス停や電車の駅が近いか
近所にスーパーはあるか
学校への通学にはどれくらい時間がかかるか
アパートについて
セキュリティー対策はどうなっているか
駐車場は付いているか。ゲストパーキングはあるか
騒音、日当たり、近所の人はどうなっているか
管理人が近くに住んでいるか。また、しっかりした人か
ランドリールームはきれいで安全か
共同の施設には何があるか
家具はついているか。冷蔵庫はついているか
部屋について
喫煙は大丈夫か
ペットは大丈夫か
日当たりはいいか
冷暖房はあるか
景色はいいか
その他隅々まで観察して壊れている所はないか見てみる
レント(家賃)について
デポジット(敷金)はいくらか
家賃には何が含まれているか。アパートによっては電気代、ガス代、ごみ代、水道代、ケーブルテレビ代などが含まれている所がある

引用元-アメリカ留学のラクト

まとめ
日本以外で仕事をすると言うことは、不安もありなかなか一歩を踏み出せない人も多いと思いますが、仲介業者を使用するなどサポートしている企業もあるので、チャンスを活かしてみたいですね。

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