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日本の医療制度は世界からどう評価されているのか

      2016/04/17

 - 国際・海外

日本は世界的な長寿国です。そんな日本の医療の現状はどうなのでしょうか。また、日本の医療制度は海外からどう評価されているのでしょうか?今回は日本の医療制度の現状について調べました。

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日本の医療の世界での評価

長寿国“日本”の医療現状-1

世界に誇るMade in Japanの高品質は、かつて電気製品、自動車等、日本の経済成長を牽引してきました。工業製品以外にも、日本の医療は、国際的にも世界有数の優れた技術を持っていると高く評価されています。また、先進国の中でも、日本の医療の費用対効果は大きく、技術的水準も高いとされており、日本の食生活・習慣や健診制度も国際的に評価されています。

長寿国“日本”の医療現状-2

日本の先端医療技術(Advanced Medical Technology)は、患者の救命、延命、治療または予防や早期発見などができること、体を傷つけない無侵襲、または深く傷つけない低侵襲診断、治療で患者の苦痛を軽減し、生活の質 (QOL)を向上させることができる技術です。画像診断機器(コンピューター断層撮影装置CT, 磁気共鳴画像装置MRI, 陽電子放射型コンピューター断層撮影装置PET)の高度化、人口1百万人保有台数は世界最高水準であり、PET薬物送達システムによる癌治療、内視鏡低侵襲治療、がん重粒子線治療、再生医療等、世界的に大きく先行する医療分野であります。

日本の健康水準

世界保健機関(WHO)と経済協力開発機構(OECD)の報告書では、日本の医療を総合世界一と評価している。日本は、OECD加盟国中、18位という低い医療費でありながら、WHOでは健康達成度、健康寿命が第1位と評価されています。

引用元-JMHC

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日本と世界では医療制度はどう違うか

国営医療モデルを展開するイギリスでは、国民保健サービス(NHS:National Health Service)という公的機関が医療サービスを運営しています。
すべての国民は基本的に無料で医療を受けることができます。患者が医療機関にかかりたいときは、地域毎にあらかじめ登録された診療所にかかることになっています。つまり、かかりつけ医を患者が自分で選ぶことはできません。大学病院での治療が必要な場合には、診療所のかかりつけ医の紹介を通して受療する仕組みになっています。

社会保険モデルはフランス、ドイツなどヨーロッパ諸国で多く採用されています。国により多少の違いはあるものの、日本の国民皆保険制度とほぼ同じ形態をとっており、基本的に国民は少ない自己負担で医療を受けることができます。
ただし、フランスでは開業医に2つの区分があり、かかった医療機関の区分によっては医療費が一定額を超えると自己負担する必要があります。またドイツでは、大学病院での受療には紹介が必要で、患者が必ずしも自由に医療サービスを選べるわけではありません。

アメリカは、他の先進諸国とは大きく異なり市場モデルをとっています。国民の医療保障は、公的な医療制度よりも民間保険が中心に行っています。
公的医療制度は、高齢者向けのメディケア、低所得者と障害者向けのメディケイドと呼ばれるものだけで、その対象者は人口の約27%に限られています(*1)。一般的な現役世代は自己負担で民間医療保険に加入する必要がありますが、民間保険に加入せず無保険の状態になっている人が人口の約14%、4千万人以上いるといわれています。
保険に加入していない人が病気にかかり、医療が必要となった場合には多額の負担がかかります。
例えば、虫垂炎(盲腸)の手術で入院した場合には、入院日数や地域、為替レート等で異なりますが、その医療費は日本国内で同じ治療をした場合と比べて約10倍程度、200万円以上がかかります。 アメリカへの旅行や出張中に体調を崩して病院にかかったら、多額の請求が来て驚いた経験のある方もいらっしゃるかもしれませんが、これはアメリカの医療が民間により運営されているためなのです。

引用元-lify.jp

日本の医療のすばらしさ

日本の医療は発達しているといっても過言ではないでしょう。日本の医療技術の素晴らしさ、国民皆保険制度のありがたさ、医療機関の住み分けのよさです。日本の医療技術は素晴らしいと世界で評判なことは、山中伸弥教授による、iPS細胞のノーベル生理学・医学賞の受賞。安倍総理が急性大腸炎を克服した新薬アサコールなど、このようなニュースからも十分に伝わってくるでしょう。

一方で外国のサイトでも、日本の医療技術は素晴らしい、と評判なんだそうです。日本で働く外国人も、祖国の家族を日本に呼び寄せて最先端の医療を受けさせてあげたいというくらいだそうです。

日本の医療機関と受診者を支えているのは国民皆保険制度、つまり日本の保険制度です。保険料を支払うことで医療費の3割負担。保険料は決して安くはありません。しかし、全額負担だった場合を考えれば、安いと感じる人は多いでしょう。国民皆保険制度を支える上で「治療から予防にシフトしませんか?」という提案もあります。

普段から会社勤めをしていると、なかなか病院へは行けません。必然的に体調が悪くなってから会社を休むなどしてお医者さんに駆け込むというケースが多くはなります。しかし一方で、病院に行くことで先生や病院仲間とお話してコミュニケーションを取る高齢者もいます。その診察料は、働き盛りの若者や現役世代の納める高額な保険料だということも忘れてはいけません。これらの問題を解決する提案の一策として、生活習慣病や病気を予防するセミナーを医療機関主催で開くことがあげられます。

社交の場を必要としている高齢者に、セミナーという形でコミュニケーションの場を提供するという施策です。医療機関側からは、セミナー費用という新たな収入源を得ることも可能です。

医療を受けるにあたっては、大きな病院と街中の診療所の住み分けがちゃんと出来ているということはありがたいことです。大病を患わない限り、多くの人がお医者さんに向かうのは風邪などの場合でしょう。大きな病院は診療受付時間も短く、長く待たされる場合が多いので、風邪でダウンしている時はかえって辛いものです。そういった際には、街中の診療所が重宝されます。夜遅くでも診察を受け付けてくれることもあり、地域にかかりつけの病医院を見つけておくと便利なこともあるでしょう。また、近場であれば治療を受けるために医院までいく時間や労力も軽減出来ます。

この医療機関の住み分けとそれを支える健康保険制度にありがたみを感じる人は多いでしょう。2013年の日経新聞でも、これからの日本では医療が産業にシフトしていくとの記事が上がっていました。産業を支えるのは日本の技術であるはず。結果、日本医療の発展につながることを祈りたいと思います。

引用元-株式会社クオリティーAED企業向けAED販売

世界的に評価は高いが日本国内では不満も?

医療費への不満の高まりは「財源不足」が本当の原因

 今回のランセットの特集では、医療に対する満足度は、各国の満足度を単純に比較するのではなく、満足度の変化を見ることに意義があると指摘しています。
 日本の医療の満足度は、実際にどのように変化したのでしょうか?
 厚生労働省が実施した「受療行動調査」によると、外来治療の満足度は1994年の48%から2008年には58%へと上昇しました。また、入院治療の満足度も54%から66%に上昇しています。つまり、医療そのものに対する満足度は大幅に向上しているのです。
 一方、満足度が悪化した項目として、「医療費のレベル」が挙げられています。
 歴史的に見ると、84年には70歳以上の医療費は1割負担でした。それが、2003年には2割、2006年には3割へと引き上げられてきています。25年ほど前と比較して、同じ治療であったとしても窓口で支払う金額は3倍に増えたことになります。

引用元-JBPRESS

日本の医療の問題点

現在の国民医療制度においては、生活習慣病である慢性疾患(高血圧、高脂血症、動脈硬化、糖尿病など)についても疾病であると解釈されますので、病院に行けばいきなり投薬治療がはじまり、この投薬は一生続くことになるわけです。
この解釈がすでに私は間違っていると考えております。

不幸にして、このような生活習慣病になってしまった患者さんに対しては、一生お薬を投薬し続けるのではなく、投薬などしなくとも患者さんの病を克服できるように、そして垂れ流し状態の医療費を削減することができるようにするために、しいてはさらに質の高い医療を患者さんに提供できるようにするためにも、医者に対する十分な報酬を確保し、生活習慣や食習慣などを徹底的に見直すための専門的な予防管理を十分に行なえるような医療システムを構築することが一番大切なのです。

お薬を投薬しなくなっても医者の報酬を上げてしまったら、何の意味もないのではないかという反論が聞こえてきそうですが、決してそうではありません。

このようにすることで、生活習慣病である慢性疾患(基礎疾患)から発生してくる、脳梗塞や脳内出血、心筋梗塞などの急性疾患患者さんが現在よりも間違いなく減少してきますし、現在の国民医療費の中で大きなウエイトを占めている、生活習慣病などの慢性疾患によって一生続く投薬治療と、そのような慢性疾患が原因で起こってくる急性疾患の手術費用や入院費などの減少も図れるようになるのですが、現在の状況ですと、水道の蛇口から水をジャバジャバと出しておいて、それをざるで受けとめているというような状況になってしまっているわけです。

つまり、一方では生活習慣さえ改めれば、健康人に戻れる可能性のある患者さんを、完全な病人と見なし、一生お薬を投与し続け、生活習慣病を抜本的解決に導くようなことはほとんど行わなわず、生活習慣病を持病として持ったお年寄りを増やし続けており、また、もう一方では、このような持病を持たれたお年寄りを増やし続けておりますので、これらの基礎疾患を基に発症してくる脳卒中や心筋梗塞などの直接的に命にかかわるような大きな病気を引き起こすお年寄りも当然増加してくるわけです。そのような状況になれば、そこでもさらなる入院費や手術費用といった莫大な医療費がかかり、一向に医療費の削減は図れないということになってしまいます。

すなわち、このような状況というのは、生活習慣病の投薬による治療費と急性疾患の入院や手術による治療費とがダブルでかかり続けるということと同じことなのです。このような状況のことを「水道の蛇口から水をジャバジャバと出しておいて、それをざるで受け止めている」と比喩させて頂いたわけなのですが、これではこの超高齢化社会の日本において医療費が足りなくなってしまうというのは当たり前です。
こういったことが私の言う医療費の無駄使いであり、平均寿命と健康寿命の差を埋められない最大の要因になってしまっているのです。逆に言えば、これらの行為をすべてやめれば、全体の医療費は確実に減少するのです。すなわち、生活習慣による疾病は投薬によって治療するのではなく、生活習慣を改めることによって健康人に戻していけるようなシステムを構築していくことが医療の在り方として考えてみても非常に大切なのです。現実にフィンランドなどでは医療の本質を予防にシフトさせた結果、国民医療費は従来の1/3にまで低下させることに成功しているのです。

引用元-The director’s soliloquy

まとめ
日本の医療は世界からの評価は高いのですね。病気を予防する意識を持てば医療費の削減にはなりそうですね。

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